スマートフォンが広く普及した現在、固定電話を持ち続けるべきか悩む家庭は少なくありません。特に高齢の親世代が暮らす実家では、「スマホがあるなら固定電話は不要では？」と考える人も増えています。さらに、2026年4月から固定電話の基本料金が改定されたことで、その必要性を改めて見直す動きが広がっています。

近年、通信インフラの見直しや設備更新の影響により、固定電話の料金体系は徐々に変化しています。従来よりもシンプルな料金設定へ移行する一方で、毎月の基本料金は引き上げられ、家庭によっては年間の維持費がさらに大きな負担となるケースもあります。

固定電話は以前ほど日常的に使われなくなったものの、完全に役割を失ったわけではありません。特に高齢者にとっては、操作が簡単で使い慣れていることが大きな安心材料となっています。スマートフォンに不慣れな場合でも、固定電話ならスムーズに利用できるため、緊急時の連絡手段として心強い存在です。

また、自治体や病院、親族などが長年固定電話番号を連絡先として登録している場合、解約によって連絡先変更の手続きが必要になることもあります。さらに、電話機の種類によっては停電時にも利用できる可能性があり、防災面での安心感を重視する家庭もあります。

一方で、スマートフォンだけで生活に十分対応できる家庭では、固定電話の維持費が大きな無駄になる場合もあります。営業電話や不要な勧誘電話が増えることを理由に、固定電話を手放す家庭も少なくありません。利用頻度が低いにもかかわらず毎月料金が発生する点は、家計管理の観点から見直しの対象になりやすいでしょう。

総務省の調査でも、固定電話の保有率は年々低下しており、多くの世帯がスマートフォン中心の生活へ移行しています。特に若い世代では固定電話を設置しない選択が一般的になりつつありますが、高齢世帯では依然として一定の需要があります。

2026年4月以降、住宅用固定電話では基本料金の引き上げにより、年間費用が2万5000円前後に達するケースもあります。これにより、固定電話を解約すれば年間で2万円以上の節約につながる可能性があります。

固定電話を継続するか解約するかは、単純な費用だけでなく、利用状況や家族構成、緊急時の備えなどを総合的に考えることが重要です。日常的にほとんど使用していない場合は見直しによる節約効果が期待できますが、安心感や連絡手段としての価値を重視するなら、維持する選択にも十分な意味があります。

料金改定をきっかけに、家族で固定電話の役割を再確認し、自分たちにとって本当に必要な通信手段を見極めることが、これからの賢い家計管理につながるでしょう。